みなさん、金融の知識は身に付いていますか？
iDecoや新NISAが世間で話題になっている中、まだ何も手を付けておらず、金融の知識もあまり深まっていないという方も多いのではないでしょうか。
個人での資産形成を国が推奨する現代において、一人一人の金融知識は必須になってきています。
ですが安心してください。いつからでも遅いということは決してありません。
今回の記事を読み終えるころには、大まかな金融商品の知識は頭に入っていることを保証します。
金融を知っておく重要性を簡単に理解しよう
金融の基礎知識が重要な理由
みなさんも生活していると、家計の管理や将来の資産形成について考える機会が増えると思います。
30代40代というフェーズは、資産形成において重要な段階であると言えます。
しかし金融についての知識が不足していると、無駄な出費や思わぬリスクの高い投資に手を出してしまうこともあります。
知識は未来の生活に関わってきます
金融商品に関する知識は、何も今の生活のみに関わってくるものではありません。
独身の方は、定年後に自分の好きなことに使う時間を増やすためにも、好きなことをするのに十分な資産形成が必要です。
家族がいる方は、ご自身の老後だけでなく、奥さんや子供の今後の生活の質にも多く関わってきます。
正しい知識を身につけ、少しずつ実践していくことが重要になります。
経済の理解にも役立つ
また、金融に関する知識は、経済を知ることにも繋がります。
社会人として働いていく上で、社会を構成する経済を知ることはとても重要です。
金融商品の価格変動を理解することで、景気や経済政策など、私たちの生活にどのように影響を与えるのかが見えてきます。
また、商談の話題として金融について理解していると、思わぬところで話が広がるケースもあります。
金融に対する理解は、資産形成のみならず、生活への影響や仕事など現在にも大きく影響を与えます。
金融商品について学ぶ
金融商品として挙げられるのは、
- 普通預金
- 定期預金
- 個人向け国債
- 株式
- 債券
- 外貨預金
- FX
- 不動産投資信託(REIT)
- 投資信託
- ETF(上場投資信託)
- 金
- 暗号資産(仮想通貨) ↑タップで気になる金融商品の情報へ飛べます
などでしょうか。
多いですね。
一つ一つ簡単に、分かりやすく解説していきます。
普通預金
普通預金は、最も基本的な金融商品であり、みなさんが普段利用している銀行口座と同様です。
銀行に一定期間預けておくと、決められた利息を得ることができます。
ですが年の利回りは0.02%の程度のため、100万円預けていても年間で200円しか貰えません。
資産形成のためというよりは、資産を確実に確保しておくための場所であるといえます。
定期預金
定期預金は銀行に定められた一定期間お金を預けることで、普通預金よりも高い利息が得られる金融商品です。
定期預金は一定の定められた期間が経過するまで引き出せないというデメリットもあります。
金利は銀行によって様々ですが、0.3%～0.6%の金利を受け取れるケースもあります。
ただそれでも少額なのは否めません。
定期預金も普通預金と同様、どちらかというと資産を守るための選択として考えましょう。
個人向け国債
個人向け国債は、国が発行している国債を買うため、とても安全性が高い金融商品です。
メリットとしては、半期ごとに利息が支払われる点や、元本が保証されていて、満期まで待つと確実に元本が戻ってくる点でしょうか。
金利についても、りそな銀行が行っている8月の個人向け国債の募集は以下の通りです。
| 商品種類 | 年間の金利 |
|---|---|
| 3年固定金利型 | 0.28% |
| 5年固定金利型 | 0.39% |
| 10年変動金利型 | 0.61% |
参考：りそな銀行「個人向け国債（8月募集）」より作成
ただ利率はそこまで高くないため、大きなリターンは期待できない金融商品と言えるでしょう。
株式
株式は、上場している企業の株を購入して、その企業の成長に伴って利益を得ることができる金融商品です。
メリットは、買った時から値段が上がれば大きな利益を得られる可能性があり、更には配当金や株主優待といった特典もあります。
以前は100株単位の購入が基本でしたが、最近は1株から売買を行っているケースもあるため、非常に始めやすくなっています。
ですが、元本が保証されていないため損失が出る可能性や、株価の変動に一喜一憂しやすいため、ストレスが大きいのも事実です。
しっかりと知識が必要であることを忘れないようにしましょう。
債券
先ほど、国が発行する国債を紹介しましたが、債券の中には比較的国債よりも利率が高い企業が発行する「社債」が存在します。
利回りが1%のものから4%のものも存在するため、国債よりも資産形成に向いている金融資産であるでしょう。
利回りが高いのを選ぶのも良いですし、応援している企業が社債を発行していれば、それを購入するのも応援に繋がります。
ただ、企業の経営が行き詰まり支払いができなくなると、投資した額がそのまま無くなってしまうため、注意が必要です。
外貨預金
外貨預金とは、日本の円では無くて、日本以外の外国の通貨で預ける預金のことです。
一般的に日本の預金よりも金利が高いため、利息によって資産を増やしやすいのが特徴です。
また、円安が進むことによって預けていたお金が増える可能性もあります。
ただ、反対に円高に進んだ時には元本を割ることがある点や、為替手数料が掛かる場合があることもしっかりと知っておきましょう。
円安が進んでいくだろうという情勢の時は、魅力的な選択かもしれませんね！
FX
FX(外国為替証拠金取引)とは、日本円ではなく外国の通貨を売買してその差額で利益を狙う金融商品です。
取引をする2通貨の金利差から利益を得る「スワップ金利」というものも存在しますが、最初のうちはあまり意識しなくていいでしょう。
各証券会社が設けているレバレッジを活用することで資金の何倍もの取引が可能にはなりますが、同時に損失が何倍にもなる可能性があります。
取引のタイミングや情報収集が必須のため、初心者には少しハードルが高い金融商品でしょう。
不動産投資信託(REIT)
不動産投資信託とは、たくさんの人から投資を募り、集めたお金でオフィスや商業施設、居住施設を保有することで、その賃料や売却益を投資者に分配する金融商品です。
不動産投資は通常、何千万というまとまった金額が必要ですが、REITは多数の投資を募るため、小額から取引できます。
また、収益の大半を分配金として投資者に還元するため、分配金の利回りが高い点もメリットと言えます。
ただ、市場の変動や物件の運用状況によって出資した額より減ってしまうこともあります。
初心者でも始めやすいですが、リスクの管理も重要になってきます。
投資信託
投資信託は、運用の専門家が選んだ複数の株式や債券に分散投資ができる金融商品で、プロに任せるため、初心者でも始めやすいのが特徴です。
小額から始められる点や専門家に運用を任せられる点が、一つ一つ銘柄を選ぶ必要がなくなるため、時間がない人にも向いています。
また、分散投資のためリスクを抑えやすく、長期の資産形成に向いていると言えます。
ただ、専門家であっても絶対ではないため、運用成績によっては損失を被る場合もあります。
個人が選択に責任を持って投資先を選ぶことが重要になります。
ETF(上場投資信託)
RTFとは、特定の指数に連動することを目指して運用されている投資信託で、株式市場に上場している金融商品です。
連動する指数は株式だけでなく、債券やREIT、商品などもあります。
また、投資先も海外へと広がり、投資しにくい地域への投資が可能になりました。
通常の投資信託の大きな違いは一日の取引可能回数です。 通常の投資信託は、1日1回算出される基準となるその投資信託の価格によって、1日1回のみ取引が行われます。 ETFはリアルタイムでの取引が可能なため、取引可能時間内にいくらでも取引をすることができます。 リアルタイムでの取引が可能という点においては、株式の取引と似ている部分もあります。
ETFは投資信託の一部ですが、その内容は多少異なります。
金
金は、長い歴史を持つ安全な資産として多くの投資家に長年支持されている金融商品です。
世界的に需要のある商品のため、インフレや経済不安に強く、価値が安定しやすいことがメリットとして挙げられます。
そのため、資産を着実に増やすという点において、「金」を選択することもありだと思います。
デメリットとしては配当や利子が得られませんが、金を安定資産として保有するのであればデメリットはほとんどないと考えていいでしょう。
暗号資産(仮想通貨)
暗号資産とは、インターネット上で取引されるデジタル通貨のことです。
ビットコインが暗号通貨の代表例です。
暗号通貨の種類は数万を超えますが、法定通貨であるドルや円とは異なり世界各地での利用が期待されるため、世界の統一通貨としての価値が高まっています。
私たちは普段「円」を使っていますが、いちいちドルへ交換することなく世界で使える通貨があればとても手間が省けますよね。
ただ、まだ価格の変動が激しく、短期間で損失を出す可能性があるため課題が存在する金融商品であると言えます。
おわりに
今回の記事では、金融の知識を知っておくことの重要性や基本的な金融商品をできるだけ紹介しました。
ご自身や家族の未来の生活のために、資産形成は少しずつ行っていくのが重要です。
今からでも遅いということは絶対にありません！
出来ることから始めて、資産を作り上げていきましょう！
※免責事項 本記事は特定の金融商品を推奨するものではなく、あくまで情報提供を目的としています。 投資の判断はご自身の責任において慎重に行ってください。